こんにちは、nobu2394.comです。
51歳になり、最近少しずつ「退職後のお金」を現実的に考えるようになってきました。
これまで私は、退職金について漠然と、
「2,000万円から2,500万円くらいもらえるのかな」
という程度に考えていました。
ところが今回、勤務先の退職金制度、確定給付企業年金（DB）、企業型確定拠出年金（DC）などを改めて確認し、自分の場合を試算してみました。
すると、私が思っていた「退職金」というものは、一つの大きなお金ではありませんでした。
会社から受け取る退職一時金、確定給付企業年金、企業型DC、その他の退職関連資金。
さらに現在のDC運用額まで含めて考えると、60歳時点ではかなり大きな金額になる可能性があります。
そこで今回は、51歳の今の時点で、
退職金は一時金でもらうのか。それとも年金でもらうのか。
そして税金、住宅ローン、60歳以降の投資をどう考えるのか。
まだ9年ほど先の話ですが、現在の自分の考えを整理しておきたいと思います。
※この記事は2026年現在の制度と、私自身の勤務先制度・資産状況をもとにした個人的な試算です。実際に退職する2035年頃には制度や税制が変更されている可能性があります。また、勤務先の内部制度の詳細については公開していません。
私の「退職金」は一つのお金ではなかった
今回あらためて調べてみて、まず認識が変わったのがここです。
私はこれまで「退職金」という一つの大きなお金を会社から受け取るイメージを持っていました。
しかし実際には、私の場合、大きく分けると、
- 会社から受け取る退職一時金
- 確定給付企業年金（DB）
- 企業型確定拠出年金（DC）
- その他の退職関連資金
といった複数の資金に分かれています。
中でも、すでにかなり大きくなっているのが企業型DCです。
企業型DCは現在約1,747万円まで増えた
2026年8月31日現在、私の企業型確定拠出年金は、
- 時価評価額：17,469,953円
- 掛金累計額：4,630,250円
- 評価損益：＋12,839,703円
となっています。
掛金累計約463万円に対して、評価額は約1,747万円。
評価額だけを単純比較すると、掛金累計の約3.8倍です。
企業型DCを始めたのは2003年頃なので、すでに20年以上運用しています。
現在は外国株式型を中心に運用しており、2026年5月からは毎月の積立額も増やし、現在は会社拠出分と自分の拠出分を合わせて月38,000円を積み立てています。
企業型DCを20年以上運用してきた実際の経過については、こちらの記事に詳しくまとめています。
【実体験】企業型確定拠出年金を20年以上運用した結果｜掛金463万円が1,747万円に
もちろん、今後9年間ずっと株価が順調に上昇する保証はありません。
そこで、現在の約1,747万円から60歳まで月38,000円を積み立てた場合を、いくつかの利回りで単純試算してみました。
| 今後の年率 | 60歳時点の企業型DC概算 |
|---|---|
| 0％ | 約2,154万円 |
| 3％ | 約2,738万円 |
| 5％ | 約3,208万円 |
| 7％ | 約3,750万円 |
これはあくまでシミュレーションです。
それでも、仮に年5％程度で推移すれば、企業型DCだけで3,000万円を超える可能性があります。
20年以上積み立ててきたDCが、退職時にはかなり大きな資産になっているかもしれない。
今回、退職金の受け取り方を真剣に考え始めた一番大きな理由でもあります。
退職関連資金は5,000万円台になる可能性もある
勤務先の現在の制度をもとに、自分のケースを60歳まで単純に延ばして試算してみました。
会社からの退職一時金、確定給付企業年金、その他の退職関連資金については、現時点の概算で合計2,500万円前後になる可能性があります。
そこに企業型DCを加えます。
仮に先ほどの年5％ケースでDCが約3,200万円まで成長すると、退職に関連する資金全体では、
約5,700万円前後
という数字も見えてきます。
さらに、別に積み立てている資金なども含めると、退職前後に動かせる資金が5,800万円前後になる可能性もあります。
正直なところ、今回計算するまで、私はこれほどの金額になる可能性があるとは思っていませんでした。
ただし、この5,800万円は「60歳になったら確実にもらえる退職金」という意味ではありません。
特に企業型DCは市場の値動きによって大きく変わります。
会社の制度についても、今後9年間で変更される可能性があります。
そのため、現時点ではあくまで「今の制度と一定の運用条件を置いた場合の試算」として考えています。
以前は「老後2,000万円問題」という言葉を見て、自分の老後資金について考えていました。
51歳になった今は、単純に「老後資金が足りるか」だけではなく、むしろ「増えた資産をどう受け取り、どう使うのか」の方が大きなテーマになりつつあります。
老後2000万円問題を7年後に検証｜51歳で考える本当に必要な老後資金
一番気になっているのは、実は税金
ここまで計算して、私が一番気になったのは、
「これをどう受け取れば税金を抑えられるのか」
ということでした。
私は資産運用については長年考えてきましたが、退職金の税制については、これまでほとんど真剣に調べたことがありませんでした。
2026年現在、一般的な退職一時金や企業型DCを一時金で受け取った場合は、原則として「退職所得」として扱われます。
退職所得は通常の給与所得などとは分けて計算され、原則として、
（退職金の収入金額－退職所得控除額）×1/2
で退職所得を計算します。
長く勤めている会社員にとって、退職所得控除はかなり大きな制度です。
20年を超えて勤続した場合、2026年現在の退職所得控除は、
800万円＋70万円×（勤続年数－20年）
となっています。
私の場合、勤務先の退職金計算上の勤続年数は2026年時点で27年です。
60歳まで現在の会社に勤務すれば、税法上の勤続年数は30年台後半になる見込みです。
仮に37年として計算すると、退職所得控除は、
800万円＋70万円×17年＝1,990万円
になります。
これはかなり大きい。
そのため、「数千万円の退職金をもらう＝その全額に高い税率がかかる」というわけではありません。
ただしDCと退職一時金は受取時期にも注意が必要
一方で、ここには注意点があります。
会社の退職一時金、DBの一時金、企業型DCの一時金などを複数受け取る場合、それぞれで退職所得控除を丸々使えるわけではありません。
受取時期と、それぞれの制度に対応する勤続期間が重複している場合には、退職所得控除の調整が行われることがあります。
2026年からはルールも一部変更されています。
現在の制度では、先に確定拠出年金の一時金を受け、その後に会社の退職金を受け取る場合、一定の場合には過去9年以内のDC一時金が調整の対象になります。
逆に、先に会社の退職金を受け、その後にDCを一時金で受ける場合には、過去19年以内の退職金が調整対象になることがあります。
つまり、
「受取時期を少しずらせば退職所得控除をもう一度フルに使える」
というほど単純な話ではありません。
私は60歳になるのが2035年です。
まだ約9年先なので、その頃にはこの税制自体が変わっている可能性があります。
だから今の段階で受取方法を決めるつもりはありません。
ただ、退職直前になって初めて調べるのでは遅い。
今から制度を理解し、退職が近づいた時点でもう一度最新の税制で計算する必要があると思っています。
最初は「年金でもらいたい」と思っていた
税金のことを考えなければ、私の感覚としては、退職金やDB、DCは年金のように少しずつ受け取りたいと思っています。
これは投資理論というより、完全に性格の問題です。
私は大きなお金を一括でもらうことにも、一括投資することにも、少し抵抗があります。
毎月少しずつ入ってくる方が安心できます。
企業型DCについても、現在の制度では年金での受取に加えて、一部または全部を一時金で受け取る選択肢があります。
DBについても、一時金と年金の選択肢があります。
ただ、今回税金について調べてみて、考え方は少し変わりました。
税金が明らかに有利なら、一時金でもらう
私は税金をできるだけ抑えたいと考えています。
そのため、実際に60歳になった時点で計算して、
「一時金でもらった方が明らかに税金が少ない」
と分かれば、一時金を選ぶと思います。
一時金でもらうことと、そのお金を一括投資することは別の話だからです。
仮に3,000万円や4,000万円という大きな金額を一括で受け取ったとしても、すぐに全部株式へ投資する必要はありません。
現金として持っておくこともできます。
私はもともと、3,000万円から4,000万円程度の現金を持っておきたいと考えるタイプです。
その現金を暴落時の投資資金として使うこともできますし、数年間かけて少しずつ投資することもできます。
だから現在の考えは、
「受取方法は税金を優先。その後の運用はゆっくり考える」
です。
働けるなら、節税より仕事を優先したい
ただし、税金のために仕事まで辞めるつもりはありません。
私は60歳以降も、できれば何らかの形で働きたいと思っています。
選択肢として一番やってみたいのは、もう一度海外で働くこと。
もう一つ興味を持っているのが、これまでの自動車業界での経験を生かしてIATFの審査員として働くことです。
もし60歳以降もこうした仕事ができるのであれば、税金より仕事を優先します。
もちろん収入も大切です。
でも、それ以上に、
「社会とのつながりを持ち続けたい」
という気持ちがあります。
逆に、60歳以降に働いていないのであれば、DBやDCの受取開始時期を調整し、できるだけ税負担を抑える方法を考えたい。
仕事をしているかどうかも、退職金の受け取り方を決める大きな条件になりそうです。
60歳以降の働き方については、別の記事でも詳しく考えています。
60歳以降も働く理由｜FIREせず海外勤務やIATF審査員を考える
年金で受け取る場合は給与との関係も考えたい
2026年現在、DBや企業型DCを年金として受け取る場合は、公的年金等に係る雑所得として扱われます。
一時金として受け取る場合の退職所得とは課税方法が違います。
そのため60歳以降も給与収入がある場合には、
「働きながら年金を受け取り始めるのか」
それとも、
「仕事をしている間は受取開始を遅らせるのか」
についても比較する必要があります。
ここは金額だけで単純に「年金が得」「一時金が得」と言える部分ではありません。
実際に受け取る年の給与、公的年金、その他の所得なども含めて判断するつもりです。
住宅ローンも「退職金が入ったから完済」とは考えない
もう一つ考えているのが住宅ローンです。
私は今のところ、
「退職金が入ったら住宅ローンを全部返そう」
とは考えていません。
基本的には、住宅ローン金利と、その時点で自分が期待できる運用利回りを比較して決めます。
住宅ローン金利が低く、長期投資の期待リターンの方が十分高いと判断するなら、無理に返済する必要はないと考えています。
逆に、今後金利がさらに上昇して、
「住宅ローンの金利の方が、自分が期待できる運用利回りより高くなりそうだ」
となれば考え方は変わります。
その場合は60歳まで待つ必要もありません。
住宅ローンは、その時点の金利と資産状況を見ながら、その都度判断していくつもりです。
60歳になっても、おそらく投資は続ける
退職金の使い方について考えているうちに、自分でも一つ気づいたことがあります。
私はたぶん、60歳になっても投資を続けていると思います。
むしろ、
「積立投資をやめる自分」があまり想像できません。
私にとって長期の積立投資は、すでに「特別な投資」ではなく、貯金に近い習慣になっています。
働いて収入があれば、その一部を投資する。
年金をもらって生活費を差し引いて余れば、その一部を投資するかもしれません。
もちろん60歳以降も今とまったく同じリスクを取るとは限りません。
その時の資産額や金利環境によっては、株式だけでなく債券など、より安定した資産を増やす可能性もあります。
ただ、
「60歳になった瞬間に投資を終了して、すべて現金にする」
という考えは今のところありません。
以前、60歳から資産をどう取り崩すかを考えたときにも、自分が「資産を減らすこと」にかなり抵抗を感じるタイプだと気づきました。
【51歳・資産2.2億円】資産を取り崩すのが怖い｜60歳からの「出口戦略」を考え始めた
もしかすると私の場合、60歳以降の出口戦略は、単純な「積立終了→取り崩し開始」ではないのかもしれません。
取り崩しながら、同時に積み立ても続ける。
そんな少し変わった形になる可能性があります。
退職金は生活費と旅行にも、ちゃんと使いたい
一方で、今回考えていて少し反省したこともあります。
私は長い間、
「どう増やすか」
ばかり考えてきました。
でも51歳になった今は、
「どう使うか」
も考えなければいけない年齢になってきています。
60歳以降、退職金や年金を何に使うのか。
今のところ一番自然なのは、生活費として使いながら、妻と旅行に行ったり、家族との経験に使ったりすることです。
そして使わなかった分については、すぐに一括投資せず、数年間かけて再投資する。
おそらくこの形が、今の自分には一番合っています。
子どもへの援助や相続についても考えています。
ただ、すべてのお金を子どもに残すために、自分たちが使わずに一生投資し続けるのも違うと思っています。
増やすことと、使うこと。
これからはこの二つのバランスを考えていきたいです。
まとめ｜退職金の出口戦略はまだ決まっていない
今回、51歳になって初めて、退職金についてかなり具体的に計算してみました。
現在の制度と一定の運用条件を前提にすると、企業型DCを含めた退職関連資金は、60歳時点で5,000万円台になる可能性があります。
しかし、金額が分かったからといって、出口戦略まで決まったわけではありません。
一時金でもらうのか。
年金でもらうのか。
DCの受取開始をいつにするのか。
60歳以降も働いているのか。
住宅ローン金利は何％になっているのか。
株式市場はどんな状況なのか。
そして2035年の税制がどうなっているのか。
最終的には、その時にならないと分からないことがたくさんあります。
ただ、今の時点で方向性は少し見えてきました。
税金はできるだけ抑える。
税制上有利なら一時金も選ぶ。
そのお金を一括投資する必要はない。
生活費や旅行にもちゃんと使う。
余った資金は数年かけて投資する。
今の私の退職金に対する考えは、このあたりに落ち着いています。
退職までまだ約9年あります。
企業型DCの運用額も、住宅ローン金利も、税制も変わっていくでしょう。
このブログでは、今後も退職が近づくにつれて実際の数字を更新し、
「51歳のときに考えていた退職金の出口戦略は、実際にはどうなったのか」
を答え合わせしていきたいと思います。
