こんにちは、nobu2394.comです。
この記事を最初に書いたのは2019年6月。
当時44歳だった私は、世間で大きな話題になっていた、
「老後2,000万円問題」
について記事を書きました。
あれから約7年。
2026年、私は51歳になりました。
2019年当時はまだ遠い未来だった「老後」が、少しずつ現実的な話になってきています。
そして現在の私は、
- 総資産：約2億2,041万円
- 企業型確定拠出年金：約1,747万円
- 夫婦の65歳からの年金見込額：月293,284円
- 会社の退職金：現時点では2,000万円～2,500万円程度を想定
- 60歳以降も何らかの形で働く可能性あり
という状況になっています。
こう書くと、
「じゃあ老後2,000万円問題なんて、もう関係ないじゃないか」
と思われるかもしれません。
確かに、私自身について言えば、今は「老後に2,000万円足りるか」という心配はしていません。
でも7年前の記事を読み返してみて、むしろ今の方がはっきり分かることがあります。
そもそも「老後に2,000万円必要」という考え方自体が、すべての人に当てはまるわけではない。
ということです。
必要な老後資金は、2,000万円でも、3,000万円でも、1億円でもありません。
自分が老後にいくら使い、年金やその他の収入がいくら入り、その差額がいくらになるか。
それを自分自身の数字で考える必要があります。
今回は2019年の記事を、51歳になった2026年の自分自身の数字で答え合わせしてみます。
※この記事は私自身の資産形成・年金・老後資金についての実体験を記録したものです。将来の年金額、運用成果、必要な老後資金を保証するものではありません。
- そもそも「老後2,000万円問題」とは何だったのか
- 「老後に全員2,000万円必要」ではない
- 2025年の高齢夫婦世帯は月約4.2万円の赤字
- 実は2019年の私も「自分の年金と支出を比べればいい」と書いていた
- 2026年、夫婦の年金見込額は月293,284円だった
- 2019年に目安にしていた「月27万円」は超えた
- 老後にかかるのは毎月の生活費だけではない
- 企業型DCは約463万円の掛金が1,747万円になった
- 会社の退職金もあるが、まだ確定額ではない
- 60歳以降も収入がある可能性がある
- 2026年の総資産は約2億2,041万円
- じゃあ結局、老後はいくらあれば安心なのか？
- 2019年の自分に言いたいこと
- 51歳になって問題は「貯める」から「使う」へ変わってきた
- まとめ｜「老後2,000万円」ではなく自分の数字を確認する
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そもそも「老後2,000万円問題」とは何だったのか
2019年6月、金融庁の金融審議会市場ワーキング・グループが、
「高齢社会における資産形成・管理」
という報告書を公表しました。
この報告書をきっかけに広まったのが、いわゆる「老後2,000万円問題」です。
当時、高齢夫婦無職世帯の平均的な収入と支出の差を長期間積み上げると、老後にまとまった資産が必要になるという話が大きく報道されました。
その中で、
「老後には2,000万円必要」
という数字だけが非常に強く広まりました。
当時の金融庁の報告書はこちらです。
ただ、7年後の今なら、この数字をもっと冷静に見る必要があると思っています。
「老後に全員2,000万円必要」ではない
ここがこの記事で一番伝えたいところです。
老後2,000万円は、全員に共通する必要額ではありません。
必要な金額は、その家庭によって大きく変わります。
例えば、
- 持ち家なのか賃貸なのか
- 住宅ローンが残っているのか
- 夫婦の年金額はいくらなのか
- 毎月いくら使うのか
- 60歳以降も働くのか
- 退職金はいくらあるのか
- 企業型DCやiDeCoがいくらあるのか
- 医療・介護費をどのくらい見込むのか
- 旅行や趣味にどれくらい使いたいのか
- 子どもにどれだけ資産を残したいのか
によって全く違います。
だから、
「2,000万円貯めれば安心」
でもなければ、
「2,000万円ないから老後は終わり」
でもありません。
2025年の高齢夫婦世帯は月約4.2万円の赤字
では、現在の統計ではどうなっているのでしょうか。
総務省統計局の2025年家計調査を見ると、65歳以上の夫婦のみの無職世帯では、
- 実収入：254,395円
- 可処分所得：221,544円
- 消費支出：263,979円
- 差額分：42,434円
となっています。
つまり、平均値では現在も収入だけで消費をすべて賄えているわけではありません。
ただし、この数字もあくまで平均です。
平均世帯と自分の家庭が同じ生活をするわけではありません。
住宅事情も違う。
年金額も違う。
資産額も違う。
使う金額も違います。
だから、この平均値をそのまま自分の老後資金に置き換えるのも違うと思っています。
実は2019年の私も「自分の年金と支出を比べればいい」と書いていた
7年前の記事を読み返してみると、表現はかなり強いです。
当時は政治や報道についての意見もかなり書いていました。
51歳になった今読み返すと、そこはこの記事の本質ではないと思っています。
だから今回のリライトでは、その部分はほぼ外しました。
一方で、2019年に書いていた内容の中で、
「これは今でもその通りだな」
と思った部分があります。
それが、
自分が将来受け取る年金額を確認し、自分が老後に使う生活費と比べればいい。
という考えです。
これは2026年の今でも変わりません。
むしろ7年間、実際に資産形成を続けてきた今の方が強くそう思います。
2026年、夫婦の年金見込額は月293,284円だった
そこで2026年9月、久しぶりに「ねんきんネット」を使って、夫婦の将来の年金額を試算しました。
65歳から受給する条件で試算した結果、
- 私：月215,233円
- 妻：月78,051円
- 夫婦合計：月293,284円
となりました。
夫婦で年間にすると約352万円相当の見込額です。
ただし、この数字は「今日会社を辞めてもこの金額が保証される」という意味ではありません。
さらに、ねんきんネットの見込額が将来も同じ購買力を持つとは限りません。GPIFは何年持つのか、夫婦の年金月29万円は2040年にどうなるのかについて、賦課方式やマクロ経済スライドも含めて検証しています。
ねんきんネットでは、今後の加入制度、収入見込額、就業期間などの条件を設定して将来の年金見込額を試算できます。
私の場合も、今後59歳11か月まで働く前提を入れて試算しています。
したがって、今後の働き方や制度改正によって数字は変わります。
実際に試算した詳しい内容はこちらの記事で公開しています。
【7年後検証】夫婦の年金はいくら？ねんきんネットで2026年の見込額を再計算
2019年に目安にしていた「月27万円」は超えた
2019年当時、私は老後の夫婦の生活費として、ざっくり、
月27万円
という数字を目安にしていました。
そして、
「夫婦の年金で月27万円ぐらい受け取れるなら、ある程度安心できるのではないか」
と考えていました。
2026年の試算では、夫婦の年金見込額は月293,284円。
現時点の試算では、当時の27万円を上回っています。
ただし、ここで、
「じゃあ老後資金は0円でいい」
とは考えていません。
51歳になった今は、老後の支出ももっと広く考えるようになりました。
老後にかかるのは毎月の生活費だけではない
老後のお金を考えるとき、毎月の食費や光熱費だけを見ても足りません。
例えば、
- 住宅の修繕
- 自動車の買い替え
- 医療費
- 介護費用
- 旅行
- 趣味
- 子どもや孫への支援
- 家電の買い替え
- 住宅ローン
などがあります。
介護費用も、平均額だけでは自分の負担を判断しにくい支出です。公的介護保険でカバーされる範囲や施設費用については、介護費用と公的保険を調べた記事で、私自身の考えと合わせて整理しました。
私自身は、老後になったから急にお金を使わない生活に切り替えたいとは思っていません。
元気なうちは旅行にも行きたい。
家族との時間にもお金を使いたい。
だから、
「最低限生活できる金額」ではなく、「自分がどんな老後を送りたいのか」
から逆算する必要があると思っています。
企業型DCは約463万円の掛金が1,747万円になった
公的年金とは別に、私には企業型確定拠出年金があります。
2003年頃から20年以上続けてきました。
2026年8月31日時点では、
- 掛金累計額：4,630,250円
- 時価評価額：17,469,953円
- 評価損益：＋12,839,703円
です。
掛金約463万円に対し、評価額は約1,747万円。
今後も外国株式中心で運用を続ける予定なので、60歳になったときにいくらになっているかは分かりません。
大きく増えている可能性もあれば、株式市場の暴落で減っている可能性もあります。
だから現在の1,747万円を、そのまま老後資金として確定した数字とは考えていません。
企業型DCの出口についてはこちらで詳しく考えています。
【51歳で考える】企業型確定拠出年金の出口戦略｜1,747万円をどう受け取る？
会社の退職金もあるが、まだ確定額ではない
企業型DCとは別に、会社からの退職金もあります。
現時点では、
2,000万円～2,500万円程度になるのではないか
と考えています。
ただし、これは会社から正式に確定額を提示されたわけではなく、現時点での私自身の想定です。
退職する年齢や会社の制度によって変わる可能性があります。
また、企業型DCと退職金をどのタイミングで受け取るかによって税金も変わる可能性があります。
だから老後資金を考えるときは、
「退職金2,000万円があるから大丈夫」
というような単純な計算もしないつもりです。
60歳以降も収入がある可能性がある
もう一つ、2019年当時より考えるようになったのが、
「老後＝無職」ではない
ということです。
私は基本的には60歳を一つの区切りとして考えています。
ただ、60歳以降の仕事にはいくつか選択肢があります。
現在考えている優先順位は、
- 海外で再び仕事をする
- IATFなどの認証審査員として働く
- 現在の会社で日本国内の再雇用として働く
です。
もちろん、そのときに仕事があるか、自分が必要とされるかは分かりません。
ただ、60歳以降もある程度の収入を得られるのであれば、資産を取り崩す時期も遅くできます。
老後に必要な資金は、
「何歳まで働くか」
でも大きく変わるわけです。
2026年の総資産は約2億2,041万円
そして、私自身の資産形成はどうなったのか。
2018年、43歳のときの総資産は約6,055万円でした。
それから8年以上。
2026年、51歳時点では、
約2億2,041万円
になりました。
資産形成を続けてきた結果として、2019年に話題になった「老後2,000万円」という金額は、今の私にとって直接的な不安ではなくなりました。
ただし、ここで誤解してほしくないのは、
「老後には2億円必要」
という話ではありません。
これはあくまで私が投資や海外勤務、積立などを続けてきた結果です。
必要な老後資金とは別の話です。
資産形成の推移はこちらの記事で公開しています。
【資産公開】43歳で6,055万円→51歳で2億2,041万円｜8年8か月の資産形成を振り返る
じゃあ結局、老後はいくらあれば安心なのか？
この記事のタイトルへの答えです。
「○○万円あれば絶対安心」という答えはない。
これが51歳になった今の結論です。
考え方はシンプルです。
老後に必要な生活費・特別支出から、年金・退職金・企業型DC・60歳以降の収入などを差し引いて、自分に必要な資産額を考える。
例えば、まず確認したいのは、
- 老後の毎月の生活費
- 夫婦の年金見込額
- 何歳まで働くか
- 住宅ローンの残高
- 退職金
- 企業型DCやiDeCo
- 現在の金融資産
- 旅行などに使いたいお金
- 医療・介護への備え
- 相続で残したい金額
です。
この数字が分かれば、自分の「老後○○万円問題」が見えてきます。
2,000万円問題ではなく、自分自身の不足額問題を計算する。
これが一番重要だと思っています。
2019年の自分に言いたいこと
2019年の旧記事を読むと、かなり強い言葉を使っていました。
政治やメディアについても、ずいぶん熱く書いています。
7年後の今なら、そこについてはもっと冷静に書きます。
でも、一番大事な部分については、当時の自分と意見は変わっていません。
ニュースの「2,000万円」という数字だけを見て不安になるのではなく、自分の数字を確認しよう。
ということです。
ただし、2019年の私は、
「若い人なら投資を続ければ2,000万円くらい用意できる」
という少し強気な書き方もしていました。
今ならもう少し慎重に書きます。
投資には当然、元本割れの可能性があります。
相場が長期間低迷することもあります。
だから、
「投資すれば必ず2,000万円作れる」
ではありません。
それでも、長期で資産形成を続けることは、老後への備えとして有力な方法の一つだという考えは変わっていません。
51歳になって問題は「貯める」から「使う」へ変わってきた
44歳だった2019年の私は、
「老後までにどうやってお金を増やすか」
を中心に考えていました。
51歳になった今、少し変わってきています。
もちろん、まだ資産形成は続けています。
新NISAなどを使って、現在も毎月積立投資をしています。
でも、それと同時に、
「この資産をどうやって使っていくのか」
を考えるようになりました。
私が今、一番心配しているのは、老後資金が足りなくなることよりも、
資産を使い切れないことです。
もちろん3人の子どもへの相続も考えています。
それでも、自分たちが元気なうちに家族との時間や経験にもお金を使いたい。
「貯める力」だけではなく、
「使う力」
も必要になってきたと感じています。
ただ、元気でなければ、お金を使って楽しむことも難しくなります。そこで今は食事の見直しや4分HIIT、語学学習も資産形成と並ぶ投資だと考えています。51歳の健康・学びへの自己投資に実体験を書きました。
60歳以降の資産の取り崩しについてはこちらの記事で考えています。
【51歳・資産2.2億円】資産を取り崩すのが怖い｜60歳からの「出口戦略」を考え始めた
まとめ｜「老後2,000万円」ではなく自分の数字を確認する
2019年、44歳だった私は「老後2,000万円問題」について記事を書きました。
7年後。
51歳になった2026年の答えは、
「2,000万円という数字そのものには、あまり意味はない」
です。
大切なのは、
- 自分の年金はいくらか
- 老後に毎月いくら使うか
- 退職金はいくらか
- 企業型DCはいくらか
- 何歳まで働くか
- 住宅ローンは残るのか
- どんな老後を送りたいか
を自分の数字で確認することです。
私自身は2026年現在、
- 夫婦の65歳からの年金見込額：約29.3万円／月
- 企業型DC：約1,747万円
- 退職金：2,000万円～2,500万円程度を想定
- 総資産：約2億2,041万円
という状況です。
だから「老後2,000万円をどう作るか」という段階からは卒業しました。
これから考えるのは、
資産をどう守り、どう取り崩し、どう使い、どれだけ家族へ残すのか。
ということです。
でも、そのスタート地点は7年前と同じです。
まず、自分の数字を知る。
ニュースや平均値に振り回される前に、ねんきんネットを見て、自分の生活費を確認し、自分自身の老後資金を計算してみる。
これが老後のお金を考える最初の一歩だと思います。
また数年後、60歳がさらに近づいたときに、この考えがどう変わっているのか。
このブログで再び答え合わせしたいと思います。
